関西スポーツ医・科学サポートコンソーシアム

設立趣意書

　2021年に開催となった東京2020オリンピック競技大会及び東京2020パラリンピック競技大会を通じて、改めてスポーツの“価値”や“素晴らしさ”を感じる機会となった。オリンピック/パラリンピックのみならず、アスリートの活躍をみんなで応援することは、アスリートのちからになるだけでなく、応援を通じて人々が結びつき、地域に活力がもたらされる。

　スポーツ基本法では「競技水準の向上」と「地域スポーツの推進」を一元的に捉え、両者を含めて「我が国のスポーツの発展を支える好循環」と位置づけている。そのため、今後も「持続可能な国際競技水準の向上」と同時に「地域スポーツの推進」が重要と位置づけられている。

　さらに、「第３期スポーツ基本計画」（令和４年３月25日）及び「持続可能な国際競技力向上プラン」（令和３年12月27日）において、国は、居住地域等にかかわらず、全国のアスリートがスポーツ医・科学によるサポートを受けられる環境の整備に取り組むと揚げている。

　しかし、地域における競技力向上の現場では、スポーツ医・科学支援の取組内容や実施体制については支援の内容に濃淡が生じていたり、支援の対象となる選手が限定的であったり等が課題であった。

　この課題解決に向け、令和4年5月から11月にかけ「地域におけるスポーツ医・科学支援の在り方に関する検討会議」が開催され、同年11月29日に提言書が公表となった。この提言では、各地域において“スポーツ医・科学コンソーシアム”を形成し、“関係機関との連携”を強化することにより、スポーツ医・科学サポートの“質の向上”と“対象範囲の拡大”を図ると揚げている。

　この“質の向上”と“対象範囲の拡大”を両輪で進めるためには、地域の資源/関係機関が有する資源を見える化・共有し、共通ビジョンに即して有機的な連携・協働を主導する中核人材（アドミニストレーター）の配置を推進することとなった。

　関西においては、関西経済連合会が中心となり「関西スポーツ振興ビジョン　〜スポーツで輝く関西〜」が2018年に策定され、「関西におけるスポーツ振興の方向性とそのために検討すべき事項」として①生涯スポーツの振興、②トップアスリートの育成、③スポーツイベントの招致、④スポーツ産業の振興、の４項目を事業化し、組織・行政単位の枠を超え、「関西スポーツ振興推進協議会」を設立し、オール関西での一体的な取り組みを進めている。

　こうした取組と緊密に連携し、この程、関西圏のトップ・ジュニアアスリートのみならず、学校部活動も含め、全世代を対象としたスポーツ医・科学サポートに関する取り組みを、関西の経済団体・自治体・スポーツ関係団体・大学が一堂に介してオール関西にて実施する行動母体として「関西スポーツ医・科学サポートコンソーシアム」をここに設立するものである。

2023年11月20日

 関西スポーツ医・科学サポートコンソーシアム